東京オリンピックは日本人全員の最後のビッグチャンスかも
東京オリンピックが決まりました。
申し訳ありません。私は、東京オリンピックが決まるまでまったく関心はありませんでした。
ところが、いざ決定し、テレビや新聞をとおして、日本中が湧き上がると、４９年前の東京オリンピックを思い出しました。
当時４歳の私は、中山道を通る聖火ランナーか、もしくはマラソン選手を、調神社の前で日の丸の旗をふっていた記憶だけが残っています。
そして、このオリンピックのために、新幹線は開通し、首都高速、地下鉄、羽田モノレールが整備され、一気に日本の首都インフラがランクアップし、そのまま高度成長期に突入し、世界第２位の経済大国になりました。
当時の日本は現代のBRICSのように、人件費は安く、極めて円安で、戦後の復興から朝鮮戦争による特需という連鎖のなかでオリンピックが決まり、経済成長に繋がったことは、現代の成熟期に入った日本の状況とはまったく異なります。
しかし、５０代以上の日本人には、この当時の活力ある日本がよみがえるのでは、という期待を強く持つ人は多いのではないでしょうか。
日本人は、明確な目標に向けて、団結して突き進む能力は恐らく世界のトップクラスでしょう。ここに７年後に東京オリンピックが来る、という大きな目標ができたのです。
７年後に、国の威信をかけて、世界の注目する中で、オリンピックが開催される、ということは、今回も当然、日本政府はインフラのさらなるバージョンアップに取り組むはずです。
もしかしたら、リニアモーターカーも前倒しに２０２０年に開通するかもしれません。「江戸東京」を江戸時代のようなベニスのような水の都市にするために、首都高速を地下に埋めるかもしれません。ここで一気に観光立国として日本は生まれ変わるでしょう。
さらに、４９年前ともっとも大きく異なるのは、ITです。ITは４９年前には、まったくと言っていいほど存在しませんでしたが、いまは、だれもがスマートフォンをもち、パソコンやタブレットPCを持っていますITビジネスも飛躍的拡大が期待できます。
いずれにしろ、膨大な建設需要が発生し、それに付随して、経済は活発化されるのです。経済が活発化すればこそ、資格取得者の出番を急増します。建設需要は建築士をより求めます。土地の売買が活性化されれば、宅建取得者も増えます。インフレは金融市場を活性化し、ファイナンシャルプランナーや証券外務員の需要も増加されます。勿論高齢社会なので、介護系の資格需要も増加されます。新規企業も増加し、中小企業診断士や簿記取得者のニーズも増えます。当然ITビジネス市場が拡大するのであれば、基本情報や応用情報、情報セキュリティなどの資格ニーズも増えるはずです。
もちろん国際化も進むので、さらに英語のスキルは重要視されます。２０２０年の東京オリンピックの一番の海外のお客さんは中国の方でしょう。いまから中国語を学ぶこともビジネスチャンスです。
とにかく、今こそ、資格や語学を取得し、社会で活躍する絶好のチャンスだと思います。
当社もこの夏、次々と使いやすい、受かりやすい、勉強に身に入りやすい、新しいソフトを投入してまいります！
